「スマートハウス」という言葉を聞いたことはあるでしょうか。
エコでお得な暮らしができるとして、今注目が集まっています。
しかし、スマートハウスにはメリットもありますが、デメリットも存在します。
今回は、住宅を購入するなら知っておきたい「スマートハウス」についてご紹介します。
スマートハウスとは
スマートハウスとは、「ITを使って、家庭内でのエネルギー消費を最適化する住宅」のことです。
一般的には、創エネ・蓄エネ・省エネの3つをコントロールし、エネルギーの消費を最適化します。
「創エネ」とは、太陽光発電システムなどを使ってエネルギーを家庭内で創り出す仕組み。
「蓄エネ」とは、創エネで作り出したエネルギーを家庭用蓄電池や電気自動車（EV）などを用いて家庭内に蓄える仕組み。
「省エネ」とは、家庭内で消費されるエネルギーをできるだけ抑えるための取り組みです。
IT技術を用いてこの3つをコントロールすることで、家庭内でのエネルギー消費の最適化を目指します。
そんなスマートハウスを支える代表的な設備が、以下の3つです。
①太陽光発電システム
屋根に設置したソーラーパネルにより、太陽光を電気エネルギーに変換する発電システムです。
②家庭用蓄電池
太陽光発電でつくった電気や、購入した電気を蓄えておくための設備です。
③HEMS
「Home Energy Management System（ホームエネルギーマネジメントシステム）」の略で、電化製品の使用量や稼働状況を可視化できるシステムです。
エネルギーを見える化するだけでなく、電化製品や電気設備の最適な制御にも役立ちます。
スマートハウスのメリットとは
光熱費を節約できる
スマートハウスはエネルギーの消費を最適化し、効率的に電気を使うことができるため、光熱費の節約につながります。
太陽光発電で電気をつくり、それを蓄電池で貯めて使うことができるので、電力会社から買う電気量を抑えることができるのです。
防災対策にもなる
自宅に電気をためておくことができるため、災害時に停電してしまったときも安心です。
蓄電池には「全負荷型」と「特定負荷型」の2種類があります。
このうち、災害時に頼もしいのは「全負荷型」。
瞬時に自動運転に切り替わり、普段と変わらずに家中全てのコンセントで電気を使うことができます。
一方、「特定負荷型」の場合は、電気が使える部屋や家電製品が限定されます。
しかしその分消費電力が減るため、長時間利用できるというメリットもあります。
スマートハウスのデメリットとは
初期費用がかかる
スマートハウスには太陽光発電システムや蓄電池、HEMSといった設備が必要になりますが、それらを導入するには初期費用がかかります。
またそれ以外にも、断熱性を高めるための建物の費用がかかることがあります。
通常に比べ初期費用がかかることがデメリットとなるでしょう。
メンテナンス費用がかかる
かかるコストは初期費用だけではありません。
導入した設備を長く使っていくためのメンテナンス費用も必要となります。
特に屋根に設置する太陽光パネルは、雨風にさらされるため定期的な保守点検が欠かせません。
こういった設備のメンテナンスや修繕費などのランニングコストも想定しておく必要があります。
デメリットを解決する方法
しかし、これらのデメリットは解決できるケースもあります。
①補助金制度
初期費用がデメリットとなる場合、国や自治体によって補助金制度が用意されているため、うまく活用できれば導入するハードルが下がるでしょう。
ただし、補助金の給付には実施時期や条件があります。
自分が該当しているかどうか、きちんとハウスメーカーに聞くなどして確認してみてくださいね。
②PPA
「Power Purchase Agreement（電力販売契約）」の略で、PPAを使えば「初期費用0円」で太陽光発電を導入することができます。
PPA事業者が無償で太陽光発電システムを設置し、発電した電気を自宅で使って電力使用料を事業者に毎月支払うという仕組みです。
PPA事業者はいくつかあるため、自分の条件に合った業者を選びましょう。
③太陽光パネルの価格低下
PPAを利用しなくても、太陽光パネルの価格は年々低下傾向にあります。
太陽光パネルは大きさやスペックによっても価格が異なります。
自分たちに合った太陽光パネルを選べば、初期費用を抑えて設置することもできるでしょう。
まとめ
エネルギー消費を最適化し、快適な暮らしを実現できるスマートハウス。
光熱費の節約にもなり災害時の安心にもつながるため、いざというときも心強いでしょう。
ただし、スマートハウスには初期費用やランニングコストがかかるといったデメリットもあります。
また、補助金を受ける際の条件などもあるため、信用できるハウスメーカーに相談しながら計画することがおすすめです。
スマートハウスが気になったら、ぜひ住宅の専門家に相談してみてくださいね。
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