サービスルームは、そもそも「居室」ではありません。

建築基準法において、「居室」とはリビングやダイニング、寝室など、人が継続的に生活する部屋を指します。

これに対してサービスルームは、納戸や書斎、ユーティリティスペースなど、居室以外の目的で使われる部屋のことです。

この「居室ではない」という特性が、サービスルームを設ける際のコストや間取りの自由度に関わってくるのです。

多くの場合、採光や換気に関する基準が居室よりも緩やかに設定されてるため、建物の構造上採光が取りにくい場所にも設置しやすい場合があります。

また、延べ床面積に算入される場合でも、建築基準法上の緩和を受けることで、設計の自由度が増すケースもあります。

では、実際にサービスルームを計画する際に、どのようにすれば費用を抑えることが可能なのでしょうか。

いくつかの具体的なヒントをご紹介します。

広さと仕様はシンプルに

サービスルームのコストを抑える最も簡単な方法は、広さを必要最低限にすることです。

「念のため広くしておこう」と考えると、その分建築費用がかさみます。

例えば、書斎として使うなら机と本棚が置ける広さ、趣味の部屋なら道具を広げられる広さなど、用途を明確にしてそれに合った広さを検討しましょう。

また、内装や設備も過剰にならないようにすることが大切です。

壁紙や床材は、他の居室と同じ標準的なグレードで十分な場合が多いでしょう。

照明もシンプルなシーリングライトにする、コンセントの数も必要な分だけにするなど、機能を絞り込むことで費用を抑えることができます。

間取りと配置の工夫

間取り全体のバランスの中で、サービスルームをどのように配置するかも重要です。

例えば、階段下や廊下の突き当たりなど、他の用途には使いにくいデッドスペースを有効活用してサービスルームを作ると、無駄がないでしょう。

こうすることで、新たにスペースを作り出すよりもコストを抑えられる可能性があります。

また、独立したサービスルームではなく、リビングの一角を間仕切りで区切ったり、広めのホールの一部を利用したりするなど、他の空間との兼用を検討することも有効です。

完全に仕切られた部屋にするよりも、壁やドアの数を減らすことができ、建築費用の削減につながります。

建物全体のコストバランスを見直す

サービスルームだけに注目するのではなく、家全体でコストバランスを取るという視点も非常に重要です。

例えば、建物の形状をシンプルにする（総二階など）ことで、構造計算や工事の手間が減り、建築コスト全体の削減につながります。

水回りの位置を集中させることも、配管工事を効率化しコストダウンにつながる代表的な方法です。

サービスルームは建築基準法上の「居室」ではないため、いくつかの注意点があります。

例えば、採光基準が緩いため窓が小さかったり、窓がなかったりする場合があります。

また、エアコンの設置を想定していない設計になっていることもあります。

換気計画も居室とは異なる場合があるため、湿気がこもりやすい可能性もあるでしょう。

そのため、計画段階でサービスルームをどのような目的で使うかを明確にし、必要な設備（換気、コンセントの数、照明の明るさなど）を設計士や工務店としっかり確認しておく必要があります。

また、将来的に子ども部屋として使う可能性があるなら、居室としての基準を満たす設計にしておくか、リフォームのしやすさを考えておくなども検討しましょう。

新築費用を抑えながらサービスルームを設けることは、決して不可能ではありません。

サービスルームの特性を理解し、広さや仕様をシンプルにする、間取りや配置を工夫する、そして建物全体のコストバランスを見直すといった様々なアプローチを組み合わせることで、実現の可能性は大きく広がります。

大切なのは、やみくもに費用を削るのではなく、サービスルームを設ける目的に優先順位をつけ、家全体の予算の中で賢く費用を配分することです。

そして何より、自分の希望や予算を正直に伝え、一緒に最善策を考えてくれるプロフェッショナルを見つけることが、理想の家づくりへの第一歩となります。

ぜひ、今回ご紹介したヒントを参考に、あなたの夢のサービスルームを実現させてくださいね。

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